「肺癌に対する体幹部定位照射」

「肺癌に対する体幹部定位照射」

・体幹部定位照射の適応となる肺癌
　体幹部定位照射の適応となるためには腫瘍が原発巣に限局していることが必要である。
　故にリンパ節転移・遠隔転移のある症例は対象にならない。
　また、肺門部・縦隔に近接している中枢型では血管・縦隔臓器への周辺線量が高くなるため有害事象の危険が増大するため適応とならない。
　小細胞癌は適応とならない。
　末梢型IA,IB期非小細胞肺癌（T1-2N0M0）が適応となる。

・定位照射の線量
45~60Gy／3~10回の線量が処方されることが多い。当院では48Gy/4fr。
また、肺内での２次電子の飛程が延長することより、15MV等の高エネルギーより４～６MVの方が収束率が優れている。

・定位照射の定義
１．５～１０門の固定多門照射や多軌道回転運動照射などにより直線加速器（マイクロトロンを含む）を用いて多方向から三次元的に小さな照射領域に対して従来の放射線治療よりも大線量を短期間に照射する。
２．照射回毎の照射中心位置のずれ（固定精度）を５㎜以内に収める。照射中心の固定精度（毎回照射時の照射中心の、治療計画時に設定した照射中心に対する、臓器の体内移動をのぞいた移動距離のことである）が５㎜以内であることを毎回の照射時に確認する（毎回の照射時の照射中心位置がわかる記録を残しておく）必要がある
３．固定フレームやしぇるを用いて患者の動きを固定する、または生理的呼吸移動や臓器の体内移動に同期または追跡して照射を行い、治療中のずれに対しても精度管理を行う。

・治療成績
国内の手術可能I期肺癌に対する５年生存率は７４－７８％と報告されている。国際的にもStageIを中心とした原発性肺癌への定位照射の局所制御率は８０－９７％と良好。

・定位照射の保険適応と禁忌
原発性肺癌で現行の保険適応となるのは直径5cm以内でかつ転移がないもの。
絶対的禁忌は存在しないが、一般の放射線治療の絶対的禁忌と同じく妊娠中など。ただし、当該部位への放射線治療の既往は通常は絶対禁忌だが定位照射の場合は相対禁忌となる。
相対禁忌：当該部位への放射線治療の既往
重篤な間質性肺炎・肺線維症
重篤な糖尿病・膠原病
ステロイドの常用

・定位照射におけるリスク臓器
（JCOG0403での線量制約）
脊髄25Gy/4frMax
食道肺動脈40Gy/4fr＜1cc
35Gy/4fr＜10cc
胃腸36Gy/4fr＜10cc
30Gy/4fr＜100cc
気管主気管支40Gy/4fr＜10cc
その他の臓器48Gy/4fr＜1cc（HotSpot）
40Gy/4fr＜10cc（HotSpot）
肺V20 ＜２０％以下

・定位照射治療後の経過観察
放射性肺臓炎が２～６ヶ月後に出現することが多いため画像による経過観察が必要。呼吸器症状が出現するのは全症例の約20~30%であり、大部分は画像上の変化が出ても無症状か軽度の咳嗽か微熱程度。